経済学院論Ch20。期待形成と合理的な期待仮説

理由: 政府が政策を変えると経済主体たちもそれに合わせて 行動ルールを変えるから である。
結果: 過去のデータに基づいた大規模なマクロ経済計量モデルの予測力が低下する原因となった。

Chapter 20. 期待形成と合理的期待仮説

経済主体が未来をどのように予測するかによって、経済政策の成否が分かれる。本章では、現代マクロ経済学のパラダイムを変えた合理的期待（Rational Expectations）仮説と、それによる政策の限界を分析する。

ロバート・ルーカス（R. Lucas）は、過去の統計的関係が政府の政策変更後も維持されると考えるのは大きな誤りであると批判した。

合理的期待をする経済の下では、予見された政策は実体経済に何の影響も与えないという命題である。

原理: 政府が通貨量を増やして景気浮揚を試みても、人々がこれを事前に予見し、価格と賃金を即座に引き上げれば実質生産量は変化せず物価のみが上昇することになる。
示唆: 経済を刺激するには、ひたすら「予想外の（Surprise）」政策のみが短期的な効果を持つということである。

政府支出の財源を租税で賄おうが国債発行で賄おうが、経済の実質変数には違いがないという理論である。

合理的期待仮説は、政府が国民をだます方式の政策はもはや通用しないことを示している。したがって、現代の中央銀行は「サプライズ」よりも市場との信頼（Credibility）とコミュニケーションをより重視する方向に方向転換するようになった。

お疲れ様でした。次回は、実質的な景気変動の原因を技術ショックに求める景気変動理論と経済成長モデルについて学習します。